保険診療と自費診療の違い｜屏風ヶ浦で歯周病治療の歯医者なら｜屏風ヶ浦歯科医院｜歯周病治療

歯の治療には保険診療と自費診療があります。保険診療は使用する材料や方法が決められていますが、3割負担のみで治療を受けられます。一方、自費診療は治療費を全額自己負担します。その代わり、保険診療のように条件や制限がなく、一人ひとりの症状やご要望に応じて、最良の方法で治療することが可能です。

保険診療と自費診療にはこのような違いがあることから、治療の結果も大きく変わります。屏風ヶ浦の歯医者「屏風ヶ浦歯科医院」はどちらにも対応しています。患者さまにとってどのような治療が最適なのか、一緒に考えていきましょう。

保険診療では、病気や怪我を治すために診察・治療・投薬をする費用は、被保険者であれば全額負担する必要はありません。原則として患者はかかった医療費の3割負担となります。70歳以上であれば2割から3割負担、75歳以上では1割から3割負担です。

一方、自費診療では、診察・治療・投薬の費用は全額自己負担となります。

保険診療と自費診療では治療期間にも違いがあります。たとえば根管治療の場合、保険診療では治療時間が1回15～30分程度で通院回数は5～6回必要です。一方、自費診療は治療時間が1回60～90分程度、通院回数は1～3回が目安です。

このように、自費診療は1回の治療時間を長くとってじっくり処置できるため、少ない通院回数＝少ない期間で治療を完了させられます。

保険診療で使える歯科材料には制限があります。一方、自費診療では制限がなく、耐久性・機能性・見た目、身体への安全性など患者さまのご要望に合わせて材料を選べます。

また、診査・診断に使用する治療器具も自費診療の方がより高度な物を使用しやすくなります。たとえば、自費診療では歯科用CTを用いて、歯の根の本数や状態、神経や血管、アゴの骨の状態などを精密に事前検査できます。このようなことから、自費診療では、理想的で成功率の高い治療を行いやすいです。

自費の根管治療では、歯科用CTによる事前の精密検査を行います。一般的なレントゲンと違い、歯科用CTでは歯や歯の根の本数、あごの骨の状態などを3次元的に映し出せます。より多くの情報を得られることから、歯の炎症がどこからきているのかが突き止められます。根管治療をする前に精密検査によってお口の中の情報を高い精度で得られることは、根管治療の成功率を高める大きな一歩となるものです。

根管治療では、根管内を無菌状態にできるかが成否の分かれ目です。保険診療の場合、虫歯になっている部分を大まかに除去した後にそのまま根管治療を行います。その際、根管内に唾液が流れ込んで細菌が侵入する可能性が高いため、無菌状態を維持できません。

自費診療では、ラバーダムという天然ゴム製のシートを口元に被せ、治療する歯だけを露出させます。根管内への唾液の侵入を防いで無菌状態を保ったまま治療できるため、根管治療の成功率を高められます。

保険診療では裸眼やルーペ（拡大鏡）により治療を行います。しかし、狭く暗い根管内はそれらではっきり視認することはできません。そのため、歯科医師の経験や勘に頼るしかなく、成功率が低くなります。

一方、自費診療の根管治療ではマイクロスコープを使用します。これは、最大20倍まで視野を拡大して患部を明るく照らせる機器です。根管内の汚れや亀裂もはっきりと視認しながら治療できるため、痛みや炎症の原因を特定して的確に治療できます。

自費診療では、根管内の汚れを除去して洗浄・殺菌した後に、専用の薬剤を根の先に充填します。根の状態に応じ、歯科医院ごとに使用する薬剤の種類は異なりますが、MTAセメントが使われることが多いです。

MTAセメントは、薄くなった歯や根の一部に穴が空いているケースで使用されることが多い薬剤です。強い殺菌効果、優れた生体親和性、すき間なく埋まる封鎖性に優れ、根管治療後の菌の繁殖を防ぎます。

医療費控除とは、ご自身や生計をともにするご家族のために支払った医療費の一部を、所得税から控除できる制度のことです。

医療費控除は歯科医院での治療費も、保険診療だけでなくインプラント治療などの自費診療も対象になります。歯科医院での治療も含めすべての医療費を合算し、1年間に10万円以上を超える部分に対して適用されます。控除を受けた金額に応じ、所得税が減税または還付されます。

医療費控除の対象になるのは診察費や治療費だけでなく、医薬品の購入費用も含まれます。そのため、薬局では必ず領収書をもらって保管しておきましょう。また、通院・入院の際に支払った交通費も対象になります。電車やバスなどの公共交通機関は、通院日とともに料金をメモしておきましょう。緊急時などであればタクシーも認められますので、領収書を保管しておいてください。ただし、自家用車のガソリン代については、医療費控除の対象外なので注意しましょう。